「DHC のメール、自分も会員だったかも。漏えいって、何が漏れたの?」 「シャープや三菱UFJ銀行まで、同じ原因って聞いたけど、どういうこと?」
そんな疑問、ありませんか?
今回は、11月18日から19日にかけて、複数の会社が相次いで発表した、「KARTE(カルテ)」というサービスへの不正アクセスを取り上げます。読み終わるころには、なぜ別々の会社に同じ影響が出たのか、何が漏れた可能性があるのか、自分は何に気をつければいいのかを、説明できるようになります。初心者にもわかりやすく解説していきます!
- 株式会社プレイドのサービス「KARTE」が不正アクセスを受け、利用していた複数の会社に影響が出た
- DHC は約1911万件、シャープは最大約326万件、三菱UFJ銀行は約650万件で、いずれもパスワードやカード情報は含まれないと発表している
- 氏名やメールアドレスが含まれる会社もあり、なりすましメールや迷惑メールへの備えが大事
KARTE への不正アクセスとは? 別々の会社に同じ影響が出た理由
KARTE は、プレイドという会社が提供する、マーケティング用のサービスです。ウェブサイトやアプリに来た人の行動を記録して、その人に合わせた案内を出すために、企業が使っています。
CNET Japan によると、シャープは11月19日に、公式通販サイト「COCORO STORE」の顧客情報が、最大326万4445件流出した恐れがあると発表しました。同社が使っていた KARTE が、不正アクセスを受けたためです。前日の18日には、同じサービスを使う DHC と三菱UFJ銀行も、漏えいを発表しています。
報道では、不正アクセスは11月13日未明に起きた、とも伝えられています。プレイドが、KARTE の全サービスを順次止めたとのことです。19日の時点でも、プレイドは影響の範囲を調べていて、再開の時期は未定と報じられています。
たとえば、複数のお店が、同じ会社の会員カードのシステムを使っていて、その会社が狙われた、というイメージです。お店のレジ自体は無事でも、預けていた会員情報が、外に出てしまうことがあります。
ようするに、「自分が使ったお店ではなく、お店が使っていた外部のサービスから、情報が漏れたかもしれない」ってこと!
だから何かというと、自分が KARTE という名前を知らなくても、通販や銀行のサイトを使っていれば、関係する可能性があります。どの会社が使っているかは、利用者からは見えません。
出典
- CNET Japan「『KARTE』不正アクセス、シャープ通販で最大約326万件流出のおそれ DHCは約1911万件漏えい」(2026年11月19日)
- Yahoo!ニュース(ネットショップ担当者フォーラム)「DHC、しまむら、ワールド、JINS、RIZAPなどで顧客情報が漏えい。マーケプラットフォーム『KARTE』への不正アクセスの影響で」
DHC・シャープ・三菱UFJ銀行、漏えいの可能性がある情報
CNET Japan の記事をもとに、3社の発表を並べます。
- DHC(約1911万件):氏名、メールアドレス、生年月日、年齢、性別、会員ID、メールマガジンの配信設定。オンラインショップのログインパスワードと、クレジットカード情報は含まれない。対象者には、個別に連絡する予定
- シャープ(最大約326万件):年齢、生年月日、性別、KARTE 上で顧客を見分けるための ID。氏名、住所、メールアドレスの流出は、確認していない。パスワードとカード情報は、KARTE に提供していなかった。KARTE との連携は止めたが、COCORO STORE は通常どおり使える
- 三菱UFJ銀行(約650万件):性別、年齢、居住地域(都道府県か政令指定都市)。氏名や連絡先は含まれない。ウェブサイトやアプリでお客さんに案内を出す仕事を、プレイドに任せていた。同行のシステムへの不正アクセスはなかった
報道では、ほかにも複数の会社が、影響を公表していると伝えられています。たとえば、三菱UFJ信託銀行は約23万件と報じられています。ただし、私は各社の発表の原文を、すべては確認できていません。使っているサービスの会社が出ていないか、公式のお知らせで確かめるのが確実です。
「パスワードやカード情報が含まれない」と聞くと、ほっとしますよね。ただ、会社ごとに、含まれる情報はかなり違います。DHC のように、氏名とメールアドレスが一緒に含まれる場合は、その名前を使った迷惑メールが届くことが考えられます。
出典
- CNET Japan「『KARTE』不正アクセス、シャープ通販で最大約326万件流出のおそれ DHCは約1911万件漏えい」(2026年11月19日)
- and secure「三菱UFJ銀行の顧客情報約650万件が漏えい|委託先KARTEへの不正アクセス」(2026年11月18日)
IT・システムへの影響:委託先のサービスも「会社の一部」
今回の件は、会社自身のシステムは無事でも、外部に任せていたサービスが狙われると、情報が漏れる、という例です。三菱UFJ銀行は、自社のシステムへの不正アクセスはなかった、と説明しています。
企業は、マーケティングや問い合わせの管理などで、外部のサービスをたくさん使っています。1つのサービスが狙われると、そのサービスを使う会社に、いっぺんに影響が出ます。
利用者の側にできることは、限られています。それでも、次のような備えは、いまからできます。
- DHC・シャープ・三菱UFJ銀行など、自分が使っている会社の公式のお知らせを、自分で開いて確認する
- その会社を名乗るメールや SMS のリンクは開かず、公式のアプリやサイトから確かめる
- パスワードの変更など、公式から案内が出たら、それに従う
「パスワードは漏れていない」と発表されていても、メールアドレスや生年月日がそろえば、本物らしい連絡を作りやすくなります。これも、すぐにリンクを開かない理由です。
個人の見解
ここからは、事実ではなく、私の考えです。
今回のニュースで、私が気になったのは、利用者が自分では選べない部分で、情報が漏れたことです。通販で買い物をしたときに、裏でどのサービスが使われているかなんて、普通は分かりませんよね。
ただ、だからといって、必要以上におびえることはないと思います。DHC・シャープ・三菱UFJ銀行は、パスワードやカード情報が含まれないと発表しています。まず、自分の使っている会社の発表を読んで、何が対象かを確かめるのがよいと思います。
そのうえで、「メールのリンクは開かず、自分で公式の入り口から確認する」と決めておくのが、いちばん簡単で、効く備えだと思います。会社名や、件数は、これからの調査で変わるかもしれません。続報が出たら、確認したいと思います。
この記事は2026年11月20日時点の情報です。CNET Japan などの報道をもとにしており、各社とプレイドの発表の原文は、一部しか確認できていません。件数や対象の情報、影響を受ける会社は、今後の調査で変わる可能性があります。最新の情報は、各社の公式のお知らせで確認してください。
まとめ
DHC・シャープ・三菱UFJ銀行など、通販や銀行のサービスを使っている方へ。まず、使っている会社の公式のお知らせを、自分で開いて読んでみてください。「パスワードやカード情報は含まれない」とあっても、その会社を名乗る連絡には、その場で答えないようにしましょう。
「自分も対象かも」と思ったときの考え方は、個人情報の流出が相次ぐ 自分も対象かも?と思ったらの記事もどうぞ。来週も、気になる IT・AI のニュースをまとめていきます!

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